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雨漏り修理は「火災保険で無料」になる可能性が高い

雨漏りを火災保険で直すための事前情報、気をつけるポイントまで分かることで、安心の雨漏り修理が行えるようになります。
外壁塗装コンシェルジュ 建物工事のアドバイザー:古賀(こが)

意外と知られていないのが、雨漏りは火災保険の保険料で直せるということ。

しかし、こういった甘い話しには必ず悪い事を考える業者がたくさんいるので、火災保険を利用する際は気をつけなければいけません。

雨漏り修理を火災保険の保険料で直せるということ、気をつけておきたいポイントなど、一つ一つ私と一緒に見てみましょう。

雨漏り修理の相談、または、火災保険が使えるのか無料診断したい方は、0120-164-917(24時間受付中)0120-164-917(24時間受付中)に電話をかけていただければ、待たずにすぐ相談ができるので、電話口で「雨漏り修理の相談がしたい」とお伝えください。

雨漏り修理は火災保険で無料になる可能性が高い

雨漏り修理は「火災保険で無料」になる可能性が高い

雨漏りが発生した場合、屋根・外壁など外装周りに何かしらの不具合が発生し、建物内に雨水が入り込んでしまっている状態です。

雨漏りを発生させる条件として、建築時の施工不良・経年劣化などがありますが、その中でも台風・強風・大雨・雹などの自然災害の影響によって、雨漏りがよく発生します。

これらの自然災害の影響は、火災保険側では風災という枠に当てはまり、雨漏りの原因が風災として認定されると、火災保険会社から適正な保険料がもらえることで、費用の負担が少ない・もしくは無料で修理工事ができるようになります。

どんなものが風災に当てはめる事ができるのか、また火災保険利用時には、何に気をつけたら良いのかなど、私と一緒に詳しく見ていければと思っています。

甘い話しにはワナがある?保険料を使って自己負担無しで直せるのであれば、誰だって保険料を使ってなおしたいですよね。しかし、こういったメリットのある話しを悪い事に使う業者も多くいますので、火災保険で雨漏りを直す場合は、優良業者を必ず選びましょう。

雨漏り修理で火災保険の「風災」認定を受けるにはどうしたら?

雨漏り修理において、費用の負担をしてくれる火災保険は、とてもありがたい存在です。

しかし、全ての雨漏りが火災保険の保険料を受け取れるかは、きちんと風災として認定されなければいけないため、どんなものが火災保険として適用できるのか見ていきましょう。

あなたのお家で出ている症状が火災保険の適用範囲かどうかを調べたい方は、無料診断もできますので「建物へ保険適用の為の無料相談フォーム」よりお気軽にご相談ください。

  • 風災として認定されること
  • 雨漏りの修理が必要になった時点から3年以内に申請が必要
  • 火災保険は雨漏りの修理額よって受けとり可否が決まってくる
  • 代理ではなくあなた自身で申請すること

このように簡単に保険料がもらえるわけでなく、事前に様々な申請や条件が必要となります。

風災として認定を受けるために、必要なことをそれぞれ詳しく見てみましょう。

風災として認定されること

雨漏り修理で火災保険を利用する場合、まず確認をしないといけないのが、現在発生している雨漏りが風災の影響かどうかという点です。

風災とは以下のものを指します。

  • 台風
  • 竜巻
  • 暴風
  • 強風
  • 旋風

また、以下のようなものの吹込みによって雨漏り等が発生した場合も風災となりますが、吹き込みによって発生した損害については、風災によって屋根(開口部など)・外壁に不具合が発生した場合のみ適用となります。※火災保険会社によって風災の定義が違う場合もあるので、申請前に必ずご確認ください。

  • 雹(ひょう)
  • 砂塵(さじん)

もう少し具体的に風災がどんなものかを示すのであれば、以下のようなものとなります。

  • 暴風よって自宅の屋根材(瓦やスレート、コロニアルなど)が壊れて雨漏りが発生
  • 強風によって飛んできたモノが屋根や外壁にぶつかった影響で雨漏りが発生
  • 旋風によって屋根板金が浮くいたり釘が浮いた影響で雨漏りが発生
  • 大雨などによって雨樋が壊れたことで雨漏りが発生

このように風災に指定されている自然災害によって雨漏りが発生した場合は、風災として認定されることがあります。

風災といっても、火災保険会社それぞれで風災の定義が異なるため、必ず申請前に確認を行いましょう。

雨漏りは「水災」ではないの?雨漏りなど漏水の被害にあうと「水災」と思ってしまうかもしれませんが、水災とは洪水・高潮・土砂崩れなどの自然災害を指します。そのため、雨漏りは水災ではないので気をつけましょう。

風災の判断が難しいものがあります

雨・雪・雹(ひょう)・砂塵(さじん)などの吹込みによって雨漏りが発生しても、風災として認定できない場合があります。

吹き込みによってということは、外壁や屋根などの外装にヒビ割れや何かしらの不具合がそもそもあったということが考えられます。

これらの不具合が、経年劣化(建物の老朽化)によって生まれたものだと、風災ではなく経年劣化として判断されてしまう事もあり、この場合は風災認定が降りないこともあります。

風災認定を絶対できるとは言い切れない

雨漏り修理の業者から言われる「火災保険が絶対使えますので大丈夫ですよ」こういった甘い言葉を信じてはいけません。

雨漏り修理を火災保険の保険料前提で予算を組んでいると、火災保険の適用ができなく、あとで想定外の出費が発生する場合も。

そのため、風災認定において絶対はない事を、まずは覚えておいてほしいです。

雨漏りの修理が必要になった時点から3年以内に申請が必要

保険方によって以下のように3年以内の申請が求められているため、雨漏り修理が必要になって、保険料を受け取れる状態になってから3年以内に申請する必要があります。

保険法 第95条(消滅時効)
保険給付を請求する権利、保険料の返還を請求する権利及び第63条又は第92条に規定する保険料積立金の払戻しを請求する権利は、3年間行わないときは、時効によって消滅する。

このように、基本的に権利を保有してから3年間の間に申請をすれば受け取れますが、3年以上たってしまうと権利が剥奪されてしまいます。

なるべくであれば、早めに申請を行ってきましょう。※保険会社で別途期間を設けている場合もあるので、申請前に確認しておくのがお進めです。

雨漏り修理が起きた直後に火災保険を申請しなければいけない?

3年以内で設定されている事が多い火災保険ですが、雨漏り修理が起きたら「すぐに申請しなきゃいけないの?」と心配になる方もいます。

しかし、風災が起きて雨漏りが発生してから3年以内に申請すれば大丈夫なので、すぐに申請をしなくても大丈夫なのでご安心ください。

悪徳業者は申請を急かす?雨漏り修理の悪徳業者は、雨漏りが発生したらすぐに「火災保険へ保険料の申請してください!」とあなたを急かしてくる場合があります。
そういった焦った状態だと、本当に優良な業者かも見分けることもできず、悪徳業者のペースにのせられて修理が進んでしまいます。
このままだとトラブルに発展することも考えられるため、保険料の申請を急かす業者とは契約してはいけません。

火災保険は雨漏りの修理額よって受けとり可否が決まってくる

雨漏り修理を行う場合、修理額によって保険料の受け取り可否が決まってきます。

例えば、雨漏りの修理費用が35万円だった場合、火災保険のタイプによっても受け取れる保険料が変わってきます。

免責方式の場合

免責方式とは、あなた自身で自己負担額(免責金額)を決めておくタイプのものであり、例えば、自己負担額が5万円で設定しておいた場合は以下のような計算になります。

受け取れる場合
自己負担:5万円 - 損害額:35万 = 受取保険料:30万円

 

受け取れない場合
自己負担:5万円 - 損害額:1万 = 受取保険料:0円

このように、自己負担額として5万円を設定していた場合、自己負担額(免責金額)より損害額が小さければ、自己負担額のみで対応することになります。

しかし、自己負担額(免責金額)より損額額の方が大きければ、損害額から自己負担額を引いた金額が、保険料として受け取れます。

損害額20万以上型の場合

損害額20万以上型の場合、雨漏りの損害額が20万円以上に達した場合のみ、保険料を上限額まで受け取れるタイプになります。

受け取れる場合
損害額:20.0万 = 受取保険料:20.0万円 

受け取れない場合
損害額:19.9万 = 受取保険料:0万円

このように、損害額が20万円以上に達しない場合は、受け取れる保険料は0円となってしまいますが、20万以上であれば保険料を上限いっぱいまで受け取れるタイプのものです。

このタイプのものだと、雨漏り修理が少額だった場合、受け取れない可能性があるため、自己負担のみでお支払しなくてはいけなくなります。

どちらのタイプを選べるかは、火災保険会社によって変わってくるので、まずはあなた自身が加入いただいているプランを改めて確認しておきましょう。

代理ではなくあなた自身で申請すること

まずあなたに知って頂きたい事、それは火災保険は代理申請ができないという事です。

これは、火災保険の保険料で直せるというメリットを悪用する業者がたくさんいるからです。

その他にも「絶対に火災保険申請できますから安心してください」こういった根拠もない話しをする業者もいます。

火災保険会社もこういったトラブルが相次いでいるため、注意を促しています。

損保ジャパン日本興亜:自然災害や地震を補償する保険の保険金請求申請代行業者について

火災保険の申請は業者はできない、あなた自身でする必要があるということを、必ず覚えておいてほしいです。

雨漏り修理を火災保険でしようと思った時のトラブルとは?

雨漏り修理では火災保険の保険料を使って、費用の負担を減らすことができる場合がありますが、これを悪用する業者がたくさんいます。

雨漏り修理で火災保険を使う場合のトラブルを、私と一緒に見ていきましょう。

  • トラブル1:保険料が降りないため解約を伝えたら、多額の解約料を請求された
  • トラブル2:火災保険を代理で申請すると言われたが、工事後に申請していない事が発覚
  • トラブル3:必ず火災保険が降りると言われたが、申請は通らず、自己負担で工事した
  • トラブル4:火災保険で雨漏りを修理したのに、再発した
  • トラブル5:風災認定できないものだったが「台風の影響で」とウソをつくように言われた
  • トラブル6:火災保険が降りる前提だったので前払いをしたが、工事が始まらない
  • トラブル7:保険料内での工事のはずだったのに、追加工事が発生し費用が倍になった

トラブル1:保険料が降りないため解約を伝えたら、多額の解約料を請求された

火災保険の保険料で雨漏り修理を考えていたAさんは、インターネットで探した屋根業者に雨漏り修理を頼みました。

その業者からも「この雨漏りなら保険料は降りる」といった話しを聞いたので、火災保険の保険料を受け取る申請をする前に業者と契約をしました。

いざ火災保険会社へ申請してみたら風災の認定がされなかったため、一旦契約を解約したい旨を業者へ連絡。

しかし、雨漏りの修理業者は「解約をするのであれば、契約上、申請予定の金額の半分(50%)を解約料として頂きます。」と法外な解約料を請求してきました。

契約時にはそういったことも聞いていなかったAさんですが、契約書には解約料の明記があったため、しぶしぶ解約料を支払う事態に…。

このトラブルを回避するためには?火災保険というのは、必ず申請が通るといったものではありませんが、当然のように火災保険の申請が通る前提で話しを進める業者が存在しています。
申請が通ればその分の修理費をもらえ、仮に申請が通らなくても解約料として徴収しようという業者がいるため、火災保険の申請受理が確認できるまでは、業者との契約は絶対にしてはいけません。

トラブル2:火災保険を代理で申請すると言われたが、工事後に申請していない事が発覚

最近雨漏りが発生してしまったので、火災保険を利用して雨漏り修理を考えていたDさんは、タイミングよくきた訪問販売の業者に相談することにしました。

訪問販売の業者はよく話しも聞いてくれて、火災保険も代理で申請してくれるという話しをしてくれたので、全てをお願いすることに。

工事も無事に終わり、無料で雨漏り修理ができたことで満足をしてたDさんでしたが、修理費用を業者から請求されてビックリ!

業者は申請も行わずに工事を始めたとのことで、すでに修理をしてしまった事で火災保険の申請もできなくなってしまいました。

工事も完了してしまっているため、しぶしぶ雨漏りの修理費用を支払う事態に…。

このトラブルを回避するためには?火災保険の申請は、そもそも加入者ご本人さまでなければ申請はできません。
そのため、「代理で申請します。」「代わりに承るので楽ですよ。」こういった言葉をかけてきた業者とは、絶対に契約してはいけません。

トラブル3:必ず火災保険が降りると言われたが、申請は通らず、自己負担で工事した

「雨漏り修理は火災保険で無料で直す!」という広告を見たHさんは、無料でできるならと、その広告を出している業者へ雨漏り修理をお願いすることにしました。

業者は「雨漏りだったら100%の確率で保険料が降りるので安心してください。」と自信満々に言うので、それを信じて契約を。

しかし、実際に雨漏り修理の被害を申請したら、経年劣化(建物の老朽化)と判断されて保険料はおりませんでした。

雨漏りをそのままにする事はできないため、しぶしぶ自己負担で雨漏りを直しました。

このトラブルを回避するためには?雨漏りの症状すべてが火災保険の「風災」として認定されるワケではありません。
業者の言うことを鵜呑みにせず、絶対はないということを忘れずに覚えておきましょう。

トラブル4:火災保険で雨漏りを修理したのに、再発した

火災保険に入っていたGさんは、雨漏りの修理を保険料で直すことにしました。

雨漏りの修理業者をインターネットで探していると、「火災保険を使っての雨漏り修理の実績多数あり!」と、うたっている業者を見つけさっそく電話をしてみました。

翌日に若いお兄ちゃんがやってきてそのまま契約、数日後に屋根や外壁など調べもせず雨漏りの修理を完了させました。

しかし、直したと思った雨漏りが再発し、せっかく無料で直せたのに気持ちはどん底に…。

このトラブルを回避するためには?火災保険を使っての雨漏り修理の経験が多いからといって、技術や経験が高いというわけではありません。
雨漏り修理は、複雑な影響から発生している事が多く、また原因の特定を行うための調査を入念にしなければいけません。
どんな業者でも良いわけではなく、雨漏り修理の経験が豊富、雨漏りに対して適切な修理ができる技術を持つ業者を選ばなければいけません。

トラブル5:風災認定できないものだったが「台風の影響で」とウソをつくように言われた

築23年目で雨漏りが発生してしまったYさんは、修理業者を探していました。

そんな時にタイミング良く訪問販売で来た、リフォーム業者に雨漏りの相談をしたら、風災認定されれば火災保険から保険料をもらえることを聞きました。

しかし、自分が住む地域では台風もなかなかこないし、建物もかなり老朽化している事を伝えたら業者から「2年前に来た台風の影響で」と申請してくださいと言われた。

確かに2年前に台風は来たが、風も雨も弱く普通の雨の日と同じくらいのものだった。

不安だったが業者に言われたとおりウソの報告をしたら、火災保険会社から指摘が入り、現在トラブル中…。

このトラブルを回避するためには?火災保険では、経年劣化の被害は認められていません。
しかし、悪徳業者は火災保険の保険料を騙しとろうと、あなたにウソの報告をするよう言ってきます。
あなたがウソをついたことで、火災保険会社から訴えられることもあるため、保険料をもらおうとしてウソの報告を絶対にしてはいけません。

トラブル6:火災保険が降りる前提だったので前払いをしたが、工事が始まらない

雨漏り修理をするために一度見積もりを出してもらったKさんは、火災保険会社に費用額と症状がわかる写真を送って申請を行いました。

数日後に申請が承認された連絡が届き、保険料をうけとって工事ができる状態になりました。

最初に見積もりを出してくれた業者にそのことを伝えたら「あとで保険料がお客様のところに入るので、先に修理費用をお願いします。」と言われ、少し不安だったがそのまま業者へお金を支払いました。

しかし、支払後から業者と連絡がとれなくなり、工事着工日にも業者が現れない始末…。

このトラブルを回避するためには?後日、火災保険会社から保険料が振り込まれるといっても、業者への前払いはしてはいけません。
全額前払を求める業者は悪徳業者がほとんどです。
絶対に全額前払いを求める業者とは契約してはいけません。

トラブル7:保険料内での工事のはずだったのに、追加工事が発生し費用が倍になった

雨漏り修理のために相見積もりを行ったTさんは、そのなかで一番良さそうな修理業者を選び、火災保険の申請も通っているため、無料で雨漏り修理ができると喜んでいました。

しかし、実際の工事になったら、最初に調査してもらったところ以外の不具合を多数発見し、追加工事をしなければこのまま工事できない状況に。

当初の金額の3倍の修理費となってしまいました…。

このトラブルを回避するためには?火災保険を申請する前には、雨漏りの調査が必要となりますが、調査の見逃しがあると、後で追加工事などが発生することもあります。
追加工事を発生させないためには、入念な調査が必要となり、調査をするにもきちんと経験・技術がある業者でなければいけません。
業者はどこでもいいわけではなく、必ず優良業者を選びましょう。

雨漏り修理を火災保険で直すのは気がひける…?

雨漏り修理で火災保険から保険料をもらって直そうと考える方の中には、「保険料を申請してもいいのかな…。」とためらってしまう方がいらっしゃいます。

しかし、火災保険に入っている方は、毎月か毎年数万円~のお金を払っていただいています。

1年間の支払いでも何十万にもなるので、保険料を受け取るのはまったく問題ありません。

火災保険会社に貯金をしていると考え、必要に応じて引き出すだけといった考え方をしていただくと、気持ちが楽になると思います。

雨漏り修理で火災保険を使う場合、どんな業者に頼めばいいの?

雨漏り修理で火災保険を使う場合は、どのような業者に頼めばいいのでしょうか。

もちろん火災保険を適用して雨漏り修理を直した経験を持つ業者がいいですが、その他にも業者選びのポイントがあるので、以下のポイントを私と一緒に見てみましょう。

  • 火災保険を適用した雨漏り修理の経験がある
  • 雨漏り修理の難しさをきちんと把握している
  • 雨漏りの原因特定ができる
  • 雨漏り修理の経験が豊富にある
  • 雨漏り修理の適切な技術がある

どれも基本的なことですが、どれも大切なことなので一つずつ詳しく見てみましょう。

火災保険を適用した雨漏り修理の経験がある

あなたが火災保険を利用しての雨漏り修理を考えている場合、火災保険を利用した雨漏り修理の経験がある業者の方が、安心して任せられます。

火災保険を利用する際の流れ、火災保険で直す際の注意事項等も、業者側できちんと把握している事で、何か不測の事態が発生したとしても、すぐに対応することができます。

そのため、あなたが火災保険を利用した雨漏り修理を希望しているのであれば、まずは火災保険を利用した雨漏り修理の経験がある業者を選ぶことが、始めの一歩になります。

雨漏り修理の難しさをきちんと把握している

雨漏りというのは、屋根にヒビが入っている・外壁がヒビ割れている、こういった単純な原因ではなく、原因が複雑に重なり合い発生していることがあります。

また、雨漏りを修理をする際には、目視・散水調査といった調査法を用いて、雨漏りの原因を探します。

実際に雨漏りの状況を再現する散水調査では、雨の量・継続時間、風の向き・風速などもさまざま検証しながら行うため、半日~1日やそれ以上の日数を使う場合もあります。

そこまでしなければ原因を見つけることができないため、雨漏り修理はとても難しい。

その事をきちんと理解し、お客様にも雨漏り修理の難しさや万が一の事がある事もきちんと説明し、何かあればすぐに対応するといった保証も付けてくれる業者を選びましょう。

雨漏りの原因特定ができる

雨漏り修理において、一番必要なのが雨漏りの原因を特定するということです。

原因が特定しないと以下のような事が起こります。

  • 雨漏りが直らない
  • 雨漏りが後々再発する
  • 雨漏りの原因が別に発生してしまう

特に雨漏りの原因を特定できなかった場合、修理をすれば一時的に直ったように見えますが、根本的な原因が解決できないことで、雨漏りを再発させます。

直らない雨漏りに何度も無駄に費用を払うことにもなるので、確実に原因を突き止め、そこに適正な修理をほどこさなければいけません。

雨漏りの原因が特定できなければ、修理の失敗といっても過言ではないことを、あなたに覚えておいてほしいです。

雨漏り修理の経験が豊富にある

雨漏りの原因が1個であればいいですが、2個、3個と複数が合わさっている事もあります。

どんなに経験豊富な雨漏りの修理業者や職人であっても、見た目を目視しただけでは、雨漏りの原因を特定できません。

目視はもちろん、散水調査と言われる水をかけて雨漏りを再現する調査、赤外線を使ったサーモグラフィー調査、屋根を取り外したり見た目の内側を見る解体調査など、さまざまな調査方法を駆使して原因の特定に望みます。

また、さまざまな原因調査法を使ったとしても発見できないことも少なくありません。

「今まではこの状態だと、ここが原因だった、だから今回もここかな」といった前回の経験が当てにならないことも。

しかし、雨漏りを直した経験が多いことで、雨漏りの原因を探るカンが働いたり、雨漏りの原因を見つけるための思考が鍛えられています。

雨漏りの原因を探るためには、頭もフル回転・手も足もたくさん使って、根本的な原因を見つけだします。

毎回雨漏りの原因も違うため、その分雨漏りの原因を見つけてきた経験がとても役立ちます。

少しでも雨漏り修理の失敗を防ぐため、雨漏り修理の経験豊富な業者を選びましょう。

雨漏り修理の適切な技術がある

雨漏りの修理で一番大事なのは、雨漏りが発生する原因の特定ですが、その次に重要なのが適正な修理技術があるかどうかです。

雨漏り=雨水の侵入口を見つけられたとしても、その侵入口に対して適切な修理・補修ができなければ、更に雨漏りを悪化させることにもなりかねません。

よく起るのが、適正な修理をしなかった事で、雨漏りの原因を新たに作ってしまうことです。

この場合は、前回雨漏りが発生していた条件での雨漏りは止まって、一時的には雨漏りが直っているかのように錯覚してしまいますが、適正な修理ができていなかった事で、着々と別の原因が作られてしまっています。

そのため、修理直後は大丈夫だったのに、期間が経つとまた雨漏りが起こってしまうといった事が起きます。

雨漏りの原因特定だけでなく、適正な修理がきちんとできる業者を選びましょう。

もし雨漏り修理で火災保険が使えない場合はどうすれば安くできる?

雨漏り修理では、5万くらいの少額工事から30,40万といった大きな金額での修理もあります。

どの修理業者であっても費用はさほどかわりませんが、雨漏りの再発を引き起こすことで、何度も修理費用をかけてしまうことになるので、将来的な費用が高くなってしまいます。

将来的な住宅のメンテナンスコストを下げるために、1度の修理でなるべく確実に直していく必要があります。

雨漏り修理で火災保険が利用できない場合は自己負担となってしまいますが、雨漏りの原因特定ができる・適正な修理ができる業者を選ぶことで、何度も直す必要がなくなり、結果的に費用を安くする事ができます。

その他、屋根塗装・外壁塗装などの別の住宅メンテナンスと一緒に雨漏り修理を行うことで、安くすることもできます。

他の工事と雨漏り修理を一緒にすると、なんで安くできる?

住宅のメンテナンスでは、外装周りの屋根塗装・外壁塗装などがありますが、これらの工事には「足場」といった仮説足場を組んで高いところでも安定した足場を作って作業を行います。

この足場があることで、職人が安定した状態で工事ができるようになるので、品質を保つことができるようになります。

しかし、足場を組み立て解体を行うと10~20万は通常かかってくるので、何度も建物工事を行うと足場代が何度もかかってきます。

何度も足場代を払うのではなく、1度にしてまとめて工事をしてしまった方が、将来的にかかるお金を減らすことができるようになります。

そのため、雨漏り修理は他の住宅メンテナンスの工事と一緒にすると安くする事ができます。

築10年未満で雨漏りが起きた場合は無料で直せる

あなたのお家が築10年未満なのに雨漏りが発生してしまっている場合、2000年の4月に策定された「住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)」で、雨漏りを無料で直せる場合があります。

この法律は雨漏りについての保証を10年としているものであり、雨漏りの原因として施工不良であったことが認められれば、無償で建築時の施工会社に雨漏りを直してもらえる場合があります。

そのため、築10年未満の場合は、火災保険を利用するのではなく、まずは法律による建物保証の範囲かを確認してみましょう。

最後に…。

ここまで読んでいただきありがとうございます。
雨漏りの散水調査についてまとめてきましたが、分かりづらいところやもっと知りたい情報はありましたか?
どんな小さなことからでもご相談を無料で受け付けているので、お気軽に以下の雨漏り修理のご相談フォーム・お電話にてご連絡くださいね。
あなたにとって、雨漏り修理の安心・納得の情報になれれば嬉しいです。

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